Ｖ字回復でサイドFIRE達成！我が家の資産年数(資産額÷年間支出)の推移：資産年数計算機付き！

• FIREを達成するための基準として、「年間支出の “25倍（25年分）” の金融資産があれば、労働収入を得なくても資産運用からの不労所得で生活できる」と言われています（詳しくはこちらを参照ください）。
• そこで、“資産額÷年間支出”、つまり今の資産は何年分の支出に相当するのか、という数値を資産年数と定義しました。
• ここでは、サイドFIRE決断の根拠となった、我が家の資産年数の過去6年間の推移を振り返りたいと思います。

誰でも使える資産年数計算機

我が家の数値を見ていく前に、皆さんの家計の資産年数が簡単にわかる計算機をご用意しましたので、下記の空欄 a) b) に数字を入力してみてください。

c) の資産年数が25年を超えると4%ルールを適用したFIREが可能となります （4％ルールなどの詳しい説明はこちらを参照ください）。

また、シナリオ1~3に出力された金額は、資産年数を25年にするために必要な、3つの方法を示しています。つまり、

1. 資産を増やすか
2. 支出を削減するか
3. FIRE後も一定の労働をして収入を確保する（=サイドFIRE）か、ということです。

• 2の支出の見直しは、1/3 に比べて即効性があります。
• FIREを目指される方は、まず支出の見直しから進めることをおすすめします（参照：無理なくできる、おすすめの節約法）。

我が家の過去6年間の資産年数の推移

さて、ここからが我が家の資産年数の推移です。まずは資産年数（緑の棒）の計算のもととなる「資産額（青い線）」と「年間支出（赤い線）」の推移をみていきます（金額非公開のため、資産額と年間支出は2016年を100とした場合のインデックスで示してあります）。

• 資産額 index：2016年を100とした場合、資産額は2020年までに徐々に増えており、2021年には大きく増加して139（2016年に対して1.39倍）となっています。
• 年間支出 index：2016年を100とした場合、年間支出は2019年に向かって大きく増加（1.35倍）し、そのあと2021年に向けて2016年とほぼ同水準（1.03倍）まで減少しています。

この結果、資産年数は2016年の15.5年から、いったん2019年の12.7年まで低下したものの、2021には21.0年と、目標の25年にかなり近づく予測となっています。

資産年数の悪化期（2016年～2019年）

2016年～2019年の資産年数の悪化（15.5年=>12.7年）は、明らかに年間支出の増加（2016年に対して1.35倍）によるものです。

• 年間支出の悪化の背景は、「子供の成長」と「支出削減努力を怠った」ことです。
• 2人の子供が小学生から中学生へ、幼稚園から小学生へと成長し、かかる費用も増加しました。
• 特に食費・教育費・旅行にかかる費用の増加が、年間支出増の主な原因となっています。
• 当時は家計簿アプリを導入しておらず、支出の把握が正確にできていませんでした。そのため、支出の増加に気づくのが遅れ、結果的に2016年の1.35倍にまで年間支出が膨れ上がってしまったのです。（家計簿アプリの導入は本当にお薦めです！まだ始めてない方は、下記のリンクからすぐに無料で始めることをお薦めします！）

資産年数の改善期（2019年～2021年）

その後、2019年～2021年に資産年数は大きく改善（12.7年=>21.0年）しました。これは、労働収入の増加、年間支出の削減、資産運用の開始、という3つの取り組みの相乗効果のおかげです。

• 労働収入増：転職エピソード③でも書きましたが、2019年に日系企業へ転職し、給与がかなり上がりました。また、その企業が他社へ買収されることになり、その際に慰留一時金等が支払われたことで、追加の収入を得ることができました。
• 年間支出削減：家計簿アプリを導入し年間支出を把握。不必要な外食や携帯電話料金の削減など、無駄な出費の削減に努めました。また、この時期にコロナが重なり、基本的に在宅勤務になったことで、会社関係の食費や家族の外出費なども大幅に下がりました。その結果、年間支出はほぼ2016年並みまで回復しています。
• 資産運用の開始：コロナを機に資産運用を本格化させました。2020年の好成績に引き続き、2021年も8月までの段階で、総資産に対して年初来累計で+7.1%の結果となっています（くわしくはこちら）。

サイドFIREへの決断と今後の見通し

資産年数が21年と、かなり目標の25年に近づいたことを受けて、2021年8月からサイドFIRE生活をスタートさせました。

• もちろん、これからさらに増えていくであろう教育費や、コロナが明けた後の娯楽費の増加など、懸念点はあります。
• ただ、こういったリスク要素を加えても、資産年数は18年程度で落ち着くであろうと分析しています（資産年数計算機で簡単に試算可能です）。
• こういった状況を鑑みて、生活費の30％程度を補える仕事をFIRE後も継続していきたいと思っています（こちらも資産年数計算機で試算可能ですね！）。

FIRE達成に必要な年数と資産額がわかるFIRE計算機もご用意しています。興味のある方はこちらもご利用ください。